第2回講義 会計7原則


では、退屈な出だしでいやんなっちゃうかも知れませんが、
だいたい、勉強のはじめはベーシックかつ退屈なものなので
今回まで我慢してね。

前回書いた7原則についてもう少し具体的にコメントしてみます。

@真実性の原則
数字そのまま、うそ偽りは記載しないこと
企業が事業を営んだことによる事実を記載しなさいということ


A正規の簿記の原則
基本的には複式簿記、小規模企業には単式簿記により、
※簿記という和訳は明治はじめに福沢諭吉が和訳したと言われています。
全ての経済事象が網羅され、すべての記録が帳簿等により確認出来、秩序だって
簿記をしなさいとしている。


B資本・利益区分の原則
テキストによっては、剰余金区分の原則としているのもあります。
資本取引による剰余金(例えば、株式払込剰余金等)
と経済活動によって生じた利益剰余金をきちんと区別しなさいというもの

C明瞭性の原則
損益計算書と貸借対照表の区分をしっかりすること
流動資産・固定資産等の区分をすること
勘定科目ごとにその内容が表示されること
勘定科目を並べる順番は流動性の高いものから順にならべること
相殺して表示しない
財務諸表には注記を記載し、重要な変更事項等をわかるようにすること

D継続性の原則
同一の事象を表記するのに会計上はいくつもの方法があるが
毎期基本的には同じ方法をもって表記しなさいというもの
→減価償却を今期は定率法、来期は定額法と毎期変更していては
 正確な判断ができなくなってしまうので


E保守主義の原則
企業にとってやばそうなものはこれに備えて健全な会計処理をすること
例えば、将来発生する費用の引当金を計上すること
損益がまだはっきり分かっていないときは売上に計上しないこと等

F単一性の原則
税金目的・株主報告・一般開示用・信用目的のそれぞれの財務諸表は
形式が違うが、記載してある中身の数字は同じものにしなさいということ
→当然ですね。それぞれ違ったらそれこそ粉飾となってしまいます。


その他に重要性の原則

上記の原則に従って財務諸表は作成されますが、
全部言われたとおりに(例えば、売上が1000億円の会社が、鉛筆1本ないなんて
いって引当金を計上)したりすることは、却って見る人に混乱を与えてしまうし、
意味が無いということで、そんなもんは、はしょってしまいなさいというもの。


やれやれ、やっと会計原則が終わりました。
次回は損益計算書の見方に入りたいと思います。